川崎重工業は2020年12月16日、同社が参加するコンソーシアムがシンガポール海事港湾庁（MPA）が進める舶用部品向け３Dプリンタ活用プログラムに採択されたと発表した。
発表によると、川崎重工は、船舶の安全運航や稼働時間の最大化を実現する取り組みの一つとして、緊急対応時に必要となる舶用機器のスペアパーツをデジタル化し、停泊地にある３Dプリンタで製造することで、入手容易性を向上させる技術の開発に取り組んでいる。
同コンソーシアムは、海運大手Wilhelmsen（ノルウェー）をリーダーに据え、舶用機器メーカーの川崎重工・Wärtsila・Hamworthy Pump、船級協会のDNVGL、技術パートナーのthyssenkrupp、Ivaldi Group、Tytus3D、エンドユーザーであるOSM、Gearbulk、Thome Group、Berge Bulk、Wilhelmsen Ship Management、BW Group、Executive Group、Carnival Maritime、Yinsonで構成される。
シンガポール海事港湾庁は、３Dプリンタ活用プログラムとして、船舶や船舶部品のデジタル化や積層造形活用を推進している。同プログラムでは2022年第一四半期までに、同コンソーシアムを含む計11のコンソーシアムが３Dプリンタで製造した26種類の舶用部品をシンガポール船籍船に搭載し、その適応可能性を検証する。
なお、同コンソーシアムはこのうち10種類の部品を担当する。合計162万5,000シンガポールドル（約１億2,500万円）の補助金交付が決まっているという。