気候変動(低・脱炭素)

商船三井・川重・Keppel Data Centres社など5社、液化水素インフラで覚書

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商船三井、川崎重工業、星Keppel Data Centres社、英Linde Gas Singapore社、蘭Vopak LNG Holding社の5社は、Keppelグループのデータセンターに供給する電力の燃料として水素をシンガポールに導入するために、液化水素供給インフラの検討およびコンセプト開発を共同で行うことを目的とした覚書を締結した。2021年5月12日発表した。

Keppel Data Centres社がリーダーとなり、輸出国での液化水素の製造プラント、輸出ターミナル、海上輸送、輸入ターミナル、貯蔵ユニット・再ガス化施設など、シンガポールへの液化水素輸送に必要なインフラについて参画各社の知見をもとに、実現に向けた技術および商務面の評価・検討を行う。2021年末を目途に検討を完了させる。

水素は燃焼時に二酸化炭素を排出しない。また、マイナス253度に冷却し液化することで体積が気体の800分の1となり、効率的に貯蔵、輸送できる。このため用地に制約がある市場での有力なクリーンエネルギーの選択肢として注目されているという。

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