米・総合不動産サービス大手ジョーンズ・ラング・ラサール（JLL）は2020年７月21日、アジア太平洋地域５カ国（豪州、インド、シンガポール、中国、日本）の従業員1,500人を対象に４月下旬～５月初旬にかけて実施した「リモートワークの影響」「テクノロジー環境」「働き方における変化」に関するアンケート結果を公表した。
レポートによれば、在宅勤務を経験した従業員は68％だった。国別内訳はシンガポール81％、豪州67％、インド66％、日本、中国64%で、シンガポールは平均を大きく上回った。
このうち61％がオフィスに戻りたいと回答し、その最大の理由は、シンガポール、豪州、中国では「同僚との対面でのコミュニケーション」、日本では「集中できる環境」、インドでは「業務が遂行できる体制が整っている環境」だったという。
一方、在宅勤務の最も良かった点として46％が「柔軟に時間を使える」と回答したという。日本、中国、インドでは「柔軟に時間を使える」、シンガポール、豪州では「通勤時間が無くなった、減った」を最大の理由に挙げた。
JLLのロディ・アラン氏（チーフ リサーチ オフィサー）は、「企業文化の定義、目的の共有、従業員の会社及び個人のフルフィルメント（充足感）実現において、オフィスは重要な役割を担っているが、新型コロナウイルス感染症はオフィスの在り方に大きな影響を与えており、今後は柔軟な働き方が主流になっていくだろう」とコメントした。